2020年4月からグループCFOとしてファイナンス、IR、ITを管掌している加藤毅之。事業を理解し、事業サイドに寄り添うことができるCFOとしての期待を込めて現在の仕事を任されていますが、実は決して器用なタイプではなく、その分、人より時間をかけて仕事に取り組むことを心がけてきたそう。特に人が嫌いそうなこと、苦手そうなことには積極的に手を挙げ、熱心に取り組むことで、独自のポジションを確立してきました。そんな加藤が考える、デジタルホールディングスの使命とCFOとして目指すものとは。

「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするデジタルシフトタイムズ。その数ある記事のなかから、編集部独自の観点で「まず読んでほしい！」記事を厳選する特集企画。今回は、ゴールデンウィークを前に、観光・旅行にまつわる記事を四つご紹介します。
コロナ禍で大打撃を受けた観光・旅行業界に、回復の兆しがみえつつあるようです。先日発表されたJTBの旅行動向アンケートによると、今年のゴールデンウィークに一泊以上の国内旅行を行う人は前年比68.4％増の1,600万人（コロナ禍前の2019年は約2,401万人で、7割弱に回復見込み）と予測されています。そんな観光・旅行業界では、コロナ禍で社会が大きく変化したことを受け、デジタルシフトが加速しています。コロナ禍に生まれた、観光・旅行業界の変化とデジタルシフトの事例をお届けします。

自身のOJTトレーニーの指導にとどまらず、新卒メンバー全員への教育が評価され、株式会社オプトの2021年下期のベストトレーナー賞を受賞した西森智也。新卒メンバーからは「西森さんみたいになりたい」という声が多く上がっているという。西森が考える人材育成への想いとは。

日本全国の企業のデジタルシフトをリードする、株式会社デジタルホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 グループCEO：野内 敦、以下、デジタルホールディングス）は、デジタルホールディングスおよびグループ各社で、社員が自立人財として成長・活躍するためのサポートプロジェクト「働き方のタネ」を開始したことをお知らせいたします。
「働き方のタネ」は、デジタルホールディングスグループがこれまで行ってきた人事施策をもとに、デジタル時代に合った働き方を模索し、多様なキャリア形成やより多くの自立人財を育むことを目指し、新たに取り組みを開始したプロジェクトの総称です。なお、「働き方のタネ」の名称には、社員自身が「各施策＝タネ」を状況に合わせて活用し、自分（たち）にしか出せない「価値・成果＝花」を咲かせて欲しいという想いを込めています。

「ユニコーン企業」――企業価値の評価額が10億ドル以上で設立10年以内の非上場企業を、伝説の一角獣になぞらえてそう呼ぶ。該当する企業は、ユニコーンほどに珍しいという意味だ。かつてはFacebookやTwitterも、そう称されていた。この連載では、そんな海外のユニコーン企業の動向をお届けする。今回は医療業界のプラットフォームを目指す「Ro（ロー）」を紹介する。

「手のひらが特等席。」をコンセプトに、スマホの縦画面に特化した動画コンテンツを配信するバーティカルシアターアプリの「smash.」。2020年10月にスタートした新興サービスながら、今ではBTSをはじめとする韓流グループ、AKB48や乃木坂46などの有名アーティストが出演する多数のコンテンツを擁しています。SHOWROOM株式会社の執行役員にして、smash.事業責任者を務める嵐 亮太氏が考えるsmash.の独自性とは？ これからの時代の動画コンテンツのあり方とは？ ファンとアーティストの距離感はどう変わるのか？ 気になる疑問を投げかけてみました。