「その変革に勇気と希望を」というコンセプトを掲げ、さまざまな企業のデジタルシフトに関する取り組みやサービスの背景をお届けするDigital Shift Times。その数ある記事のなかから、編集部独自の観点で「まず読んでほしい！」記事を厳選する特集企画。今回は、GX（グリーントランスフォーメーション）・サステナブルにまつわる記事を5つ紹介いたします。

世界中で地球温暖化への対策が喫緊の課題とされるなか、日本では2020年10月、当時の菅義偉内閣総理大臣が所信表明演説において、2050年までにカーボンニュートラルを目指すと宣言し、この目標の達成に向けてさまざまな取り組みが進められています。その1つに「J-クレジット制度」があります。これは省エネ設備や再生可能エネルギーの導入によるCO2などの排出削減量を国が認証し、売買できる制度です。東京証券取引所も2023年10月、この売買に対応したカーボン・クレジット市場を正式に開設しました。市場創設から1年が経つ今、あらためてGX・サステナブルについてさまざまな角度から取材した記事をお届けします。
※紹介する記事の内容は取材時点のものです。

2024年6月で5周年を迎えたDigital Shift Times。2019年から2024年の間で、DXにまつわるトレンドは大きく変化してきました。そのなかで今回は、「アフターコロナ／AI時代の働き方」にフォーカスします。

リモートワークからオフィスワークへの回帰、生成AIの劇的な進歩など、この数年で大きく世の中のすう勢は変わりました。時代の変化に伴い私たちの働き方はどのように変わるのか。

仕事や働き方について数多くの著書を持ち、アートや哲学を専門とされる山口 周氏とともに、デジタルホールディングス 上級執行役員：SVP グループCHRO（最高人事責任者）を務める石綿 純氏が新時代の働き方を考察します。

スタートアップの成長戦略に欠かせないのが「ファイナンス」です。プロダクトやサービスの開発や人材の採用、顧客を集客するための広告など、成長段階に合わせて適切に運転資金を調達していく必要があります。

一方で、スタートアップは不確実性が高く、それゆえに銀行などの金融機関からのデット（負債）ファイナンスがしづらいという側面もあります。また、ベンチャーキャピタル（VC）によるエクイティ（資本）ファイナンスも資金調達の手段に挙げられますが、上場後はその対象から外れてしまうことが課題でした。

こうしたなか、新しい金融の形でスタートアップを支援するのは、固定利回りの資産運用サービス「Funds」を提供するファンズ株式会社と、デットでもエクイティでもない第三の選択肢である「AD YELL」を提供する株式会社バンカブルです。

今回は、ファンズ株式会社 代表取締役CEOの藤田 雄一郎氏と株式会社バンカブル 代表取締役社長 髙瀬 大輔氏による対談を通じ、日本の金融市場における課題や、スタートアップの新たな資金調達の可能性について探っていきます。

AI教材「atama＋（アタマプラス）」を開発・提供するEdTech企業のatama plus。一人ひとりの生徒に専用のカリキュラムを用意するatama＋は、全国4,000教室以上の塾への導入実績があります。

AIと人間による最先端の学習システムを提供してきた同社が次に狙うのは、リアルな塾の全国展開です。2024年6月からは「進学個別 atama＋塾（以下atama＋塾）」のブランドで、フランチャイズ展開をスタート。AIを活用して個別最適な学びを届けるatama plusの目指す先と、教育業界の今後について、代表取締役CEOの稲田 大輔氏に伺いました。