デジタルホールディングスのグループ執行役員を務める石原靖士。エンジニアとして就職、独立起業を経験した後、営業職で株式会社オプトに入社しました。常に意識しているのは、与えられた型にはまらず、物事の本質を理解して発展させていくこと。その姿勢は、新規事業や新組織の立ち上げにも活かされています。デジタルホールディングスがデジタルシフトを推進していく意義とは。そして、これから目指すデジタルシフトの形とは？

これまで企業にとって、売上・利益を拡大するためには、労働人口を増やすことが前提となっていました。しかし現在、日本では人口減少に歯止めがかからず10年連続で減少しています。労働人口に左右されない経済発展を叶えるためには、企業のデジタルシフトが必須です。
そんな中、デジタルシフトを通じてすべての企業を支援するため、「デジタルシフト」を新たな中核事業に据え、2020年7月に商号をも変更したデジタルホールディングス。事業転換に至るまでの想いや、今後提供していくサービスについて同社代表取締役社長 グループCEOの野内 敦氏に話を聞きました。

Digital Shift Timesでは、With & Afterコロナの時代において先陣を切ってその未来を照らす多くの企業さまを取り上げてきました。時代の変化を敏感に察知し、新しい体制へとスピーディーに移行している企業さまばかりでした。さまざまな未来予想図が描かれてきたなか、共通して語られたのは、デジタル化の重要性です。新型コロナウイルス感染症の流行前からデジタルシフトの重要性について啓発し続け、7月よりデジタルシフトを通してすべての企業をサポートするため、商号を変えた株式会社デジタルホールディングス。同社代表取締役会長の鉢嶺登氏に、改めて現在の状況をどう捉えるべきなのか、これからの時代に求められるデジタルシフトとは何なのか、話を聞きました。

株式会社ハートラスのインハウスチームに所属し、インハウスコンサルティングに従事する佐藤眞由。お客様企業の組織の一員となって、デジタルマーケティングを支援しています。佐藤がこだわる、インハウスだからこそできるデジタル支援とは？

with&afterコロナ時代となり、デジタルシフトの必要性を多くの企業が感じています。一方で、デジタルシフトをうまく進められていない企業は数多く存在しています。スムーズにデジタルシフトを果たすためには何が必要なのでしょうか。ベンチャーキャピタリストとして、アメリカ・シリコンバレー、中国・深センなど世界中の最先端企業を見てきた山本 康正氏に、デジタルシフトを通じて企業を支援する、デジタルホールディングス代表取締役社長 グループCEO の野内 敦が伺いました。

デジタルシフトをリードする Innovation Agency株式会社オプト（本社：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：金澤 大輔、以下、オプト）は、ラクスル株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長CEO：松本恭攝、以下、ラクスル社）と業務提携し、ラクスル株式会社が手がける運用型テレビCM「ノバセル」とデジタルマーケティング施策との連携をより強化いたします。