マテリアリティの特定とリスク・機会

マテリアリティの
特定とリスク・機会

Materiality on business

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私たちは、「新しい価値創造を通じて、産業変革を起こし、社会課題を解決する。」のパーパスのもと、私たちが向き合うマテリアリティ(重点課題)について、「デジタルによる産業変革」「デジタル⼈材の育成と多様な働き⽅ができる環境の提供」「強固な経営基盤の確立」「デジタルの力で地球環境に貢献」を4つの重点テーマとしております。
これらの重要課題に取り組むことで、社会に対する継続的な貢献とデジタルホールディングスグループの企業価値向上の両立を目指していきます。

マテリアリティの特定 Materiality identification process

策定プロセス

STEP
マテリアリティの候補となる項目をリストアップ
  • グループパーパス
  • 社会課題(リスク)と
    ビジネス機会
  • 各種ガイドライン
STEP
「ステークホルダーへの影響/関心」と「当社グループにとっての重要性」の2つの視点で
各項目をウェイト付けし整理
STEP
優先順位の高い項目を絞り込み4つのカテゴライズでマッピング
(4つのカテゴライズ=私たちにとっての重点テーマ)
STEP
サステナビリティ委員会、取締役会でのディスカッションを経て、決定

マテリアリティマップ

カテゴリ マテリアリティ項目 ESGとの
関係性
注目しているSDGs
E S G
デジタルによる産業変革 [産業・企業体の観点]
社会の持続的成長に向けて、日本の産業・企業の課題となる
組織体系やビジネスモデルをデジタルシフトで変革する
  • 3 すべての人に健康と福祉を
  • 8 働きがいも経済成長も
  • 9 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 17 パートナーシップで目標を達成しよう
[働き手の観点]
働き手の物心両面の幸福の実現に向けて、デジタルの力で、
人がより充実して、その人らしく働ける環境を追求する
デジタル人材の育成と
多様な働き方ができる環境の提供
デジタル人材の創出
  • 5 ジェンダー平等を実現しよう
  • 8 働きがいも経済成長も
  • 10 人や国の不平等をなくそう
  • 16 平和と公正をすべての人に
ワークスタイルイノベーション
ダイバーシティインクルージョン
強固な経営基盤の確立 全てのステークホルダーとの共存共栄
  • 12 つくる責任つかう責任
  • 16 平和と公平を全ての人に
  • 17 パートナーシップで目標を達成しよう
実効性のあるコーポレートガバナンスの構築
透明性のある適切な情報開示と対話
デジタルの力で
地球環境に貢献
脱炭素社会への貢献
  • 7 エネルギーをみんなにそしてクリーンに
  • 11 住め続けられるまちづくりを
  • 13 気候変動に具体的な対策を
  • 15 陸の豊かさも守ろう
循環型社会への貢献

マテリアリティ別のリスクと機会 Materiality analysis

カテゴリ マテリアリティ項目 リスク 機会
デジタルによる産業変革 [産業・企業体の観点] 社会の持続的成長に向けて、日本の産業・企業の課題となる組織体系やビジネスモデルをデジタルシフトで変革する
  • 労働生産性の低下による産業/企業の収益性悪化
  • デジタル化による新技術の台頭に伴う既存ビジネスモデルの陳腐化と新規ビジネスチャンスの逸失
  • ニューノーマル・多様な働き方に伴う遠心力による人材流出
  • 産業構造の変革により、日本企業の競争力の復活
  • 新市場創出によるビジネス機会の拡充
  • ニューノーマル・多様な働き方に伴う、
    高い専門性と多様な得意分野を持つ個人・
    組織の連携・共創
[産業・企業体の観点] 働き手の物心両面の幸福の実現に向けて、
デジタルの力で、人がより充実して、
その人らしく働ける環境を追求する
  • 人手不足や、効率化が遅れている産業/
    企業の優秀な人材の流出
  • 人材のモチベーション/生産性低下による消費者や
    利用者への提供サービス質の低下
  • 消費者や利用者の安全や健康問題発生時の産業/
    企業の信用力低下
  • 人材/健康関連等の費用増加
  • デジタルを活用し、人がその人らしく働ける環境の構築と その人本来の価値提供による働きがいの向上
  • デジタル活用による生産性向上に伴う可処分時間の充足
  • デジタルを活用した、産業(企業)の人材/健康関連等の 費用削減支援
デジタル人材の育成と
多様な働き方ができる
環境の提供
デジタル人材の創出
  • 労働生産性の低下
  • 優秀な人材の流出
  • 事業創造と事業機会の逸失
  • 健康関連費用等の増加
  • 日本産業の衰退と社会発展の鈍化
  • 労働生産性の向上
  • 健康力、モチベーションの向上
  • 優秀な人材の確保
  • 組織力の向上
  • 事業環境変化や事業機会の対応力強化により企業価値向上
  • 日本産業と社会発展
ワークスタイルイノベーション
ダイバーシティインクルージョン
強固な経営基盤の確立 全てのステークホルダーとの共存共栄
  • 社会からの信用低下と企業価値低下
  • イノベーションの停滞と人材の流出
  • 事業の成長鈍化と継続リスク増加
  • 多様なステークホルダーからの中長期の応援
  • 社会からの信用向上、企業価値の向上
  • 競争力の源泉となるイノベーションの創出
実効性のあるコーポレートガバナンスの構築
透明性のある適切な情報開示と対話
デジタルの力で
地球環境に貢献
脱炭素社会への貢献
  • 異常気象等に伴う事業活動停止と損害増加
  • 事業機会の逸失
  • 社会からの信用低下と企業価値低下
  • 優秀な人材の流出
  • 企業のDX支援ニーズ高まり
  • SXやGX等のサステナビリティ関連ニーズ増加
  • 優秀な人材の確保
  • 未来志向人材育成による更なるイノベーションの創出
循環型社会への貢献