広告の効果をより高められるよう、既存のクリエイティブに3DCGやAIを活用し、新たな表現手法を模索していくことを目的に誕生したオプトのクリエイティブ表現開発Lab「＋do（プラスドゥ）」。2022年12月よりスタートしたこのLabを牽引しているのが、2018年に入社した端山祐也です。「＋do」で端山が担う役割や今に至るまでの軌跡、今後の展望、そして、端山がテクノロジーで挑戦する、新たな広告クリエイティブとは。

デジタルホールディングスのIR担当として経営者と外部ステークホルダーの架け橋を担う伊藤ゆき。経営者を間近で見て、株主や投資家と直接対話する伊藤が考えるデジタルホールディングスグループの魅力、そしてこれからの展望とは。

起業家として数々の新規事業を生み出してきた田平誠人は、次なる挑戦の場としてデジタルホールディングスグループで、廃棄物の処理、再資源化を担う静脈産業における支援の道を選んだ。静脈産業への想い、そして提供するサービス『まにまに（*）』を通じて仲間と共に成し遂げたいこととは。

（＊）まにまに：廃棄物・リサイクル業界における配車の依頼受付と、配車手配業務を効率化するWebサービスです。"まにまに"とは、奈良時代の口頭語で「思うがままに」という意味があり、廃棄物・リサイクル業界の方に「思うがままにサービスを使いこなしていただきたい」という想いを込めています。

オプト社の新規サービスとして大きな注目を集めている業界初の無料ECプラットフォーム『Oxcim（オキシム）*』。そのプロジェクトマネージャーを務めるのが同社ECチャネル戦略部の塚本だ。塚本がこれまで歩んできたキャリアとは、そして「Oxcim」で目指す未来とは。

* Oxcim（オキシム）：複数のECモールを総合的に判断し、クロスチャネルで最適化を目指す、業界初のSaaS。ECモールでの売上拡大に向け、市場分析やポジショニング、課題発見、売上の要因まで一連のプロセスにおける分析が容易に行えるようになります。

生命保険会社での営業を経てオプトに中途入社し、プレイングマネージャーとして活躍する、大泉夢。オプト内の仕事はもちろんのこと、グループ会社との協業による新規事業展開等でも多くの成果を創出している。大泉が業界を変え、オプトに転職した理由とは。そして、これからのキャリアの展望とは。

2020年4月からグループCFOとしてファイナンス、IR、ITを管掌している加藤毅之。事業を理解し、事業サイドに寄り添うことができるCFOとしての期待を込めて現在の仕事を任されていますが、実は決して器用なタイプではなく、その分、人より時間をかけて仕事に取り組むことを心がけてきたそう。特に人が嫌いそうなこと、苦手そうなことには積極的に手を挙げ、熱心に取り組むことで、独自のポジションを確立してきました。そんな加藤が考える、デジタルホールディングスの使命とCFOとして目指すものとは。

自身のOJTトレーニーの指導にとどまらず、新卒メンバー全員への教育が評価され、株式会社オプトの2021年下期のベストトレーナー賞を受賞した西森智也。新卒メンバーからは「西森さんみたいになりたい」という声が多く上がっているという。西森が考える人材育成への想いとは。

「事業を創る仕組みを創る企業」として、インキュベーション事業を行う株式会社オプトインキュベート。同社の取締役を務める山岸大輔は、現在SaaS型事業開発プラットフォーム「Pocone（ポコン）」の開発を担当し、事業戦略やサービス設計、要件定義から実装まで全工程に携わっています。新卒で株式会社オプトに入社をしてから、早い段階でマネジメント業務を担当していたため開発の実装経験を積めなかった山岸は、30代後半でエンジニアスキルを学び直すことを決意しました。決意の理由は何か。そして、基礎に立ち返ることで起きた大きな変化とは。

「新たな金融のカタチを創る」というミッションの元、中小・中堅EC事業者に広告費の後払いサービスを提供する株式会社バンカブル。デジタルホールディングス発の金融関連サービスに取り組む代表の高瀬は、これまでは異なる分野で活躍していました。キャリアは描くというよりも、振り返ると後ろにあるものだと語る高瀬がバンカブルの立ち上げに至った背景とは。

飲食店などの有店舗事業者向けに、Googleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）などで公開される店舗情報を一元管理できるSaaSサービス「toSTORE Local Search.」。運営元であるコネクトムで執行役員を務める松本恵司は、オプトの営業担当として成果を残しながらも、「マーケティングだけでは解決できないことがある」との危機感からグループ内での新たなチャレンジを決意します。逆境でも成果を出し続ける松本が新しい挑戦に取り組む想いとは。

デジタルホールディングスは、グループ企業のシナジーを十二分に発揮するために、2021年4月にグループ全体のまとめ役「グループ戦略推進領域（GSP）」を新設した。高木良和は、その立ち上げメンバーのひとり。「より良い会社に成長させること」を目標に掲げ続けてきた彼が思い描く、これからのデジタルホールディングスの在りたい姿とは。

営業部長として活躍し、自他共に認める「オプトの営業の顔」であった東勇佑。そんな彼は、現在営業畑から離れ、パートナー企業である日本駐車場開発株式会社（以下、日本駐車場開発）へと出向。ダイレクトマーケティング本部長として、同社のDX推進を担っています。「営業もDXも、一番大切なのは愛」だと語る彼が大胆なキャリアチェンジに挑んだ理由とは。

2021年9月に社名を変更し新たにスタートした株式会社リテイギ。「すべての産業を、ともに再定義する。」というミッションには、これまで日本の産業を支えてこられた先人たちへのリスペクトが込められているという。業界の秩序やビジネスモデルに破壊をもたらす「ディスラプター」ではなく、業界や産業に対してサポーティブな「イネーブラー」であることを志す、彼らが目指すものとは。

コロナ禍の影響によってリモートワークの導入が進むなか、多くの企業が頭を悩ませている課題の一つが新人教育。オフラインであれば可能だった、細やかなケアが難しくなった今、コミュニケーション豊かな環境はどうやってつくればいいのか。そんな問いに真正面から向き合ってきたのが、2018年に新卒で株式会社オプトに入社した大堀貴久だ。2020年下期のベストトレーナー賞を受賞した彼が考える、withコロナの新しい人材育成のありたい姿とは。

株式会社オプトは、デジタルシフトによってECチャネルの最適化を支援する「ECパートナーサービス」の提供をスタートした。同事業の立ち上げを担ったのが、ECチャネル戦略部 部長の山岡 真士だ。なぜ、EC領域へと参入するのか。EC支援によって、誰を支えていきたいのか。インターネット広告黎明期から、16年間に渡ってオプトの新規事業開発を中心に手がけてきた彼が、この事業にかける思いとは。

広告代理の市場に「新しい基本」を創る。4月より、株式会社オプトの代表取締役社長に就任する栗本聖也が広告領域で掲げる新たなミッションだ。これまでデジタル領域を中心に、広告代理店として実績を積み重ねてきた同社がミッションを刷新した背景には、「これまでのビジネスモデルで、クライアントに真の価値を届けられているか？」という疑問があったという。そんな栗本に、これからの広告領域でめざすべき姿を尋ねた。