飲食店などの有店舗事業者向けに、Googleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）などで公開される店舗情報を一元管理できるSaaSサービス「toSTORE Local Search.」。運営元であるコネクトムで執行役員を務める松本恵司は、オプトの営業担当として成果を残しながらも、「マーケティングだけでは解決できないことがある」との危機感からグループ内での新たなチャレンジを決意します。逆境でも成果を出し続ける松本が新しい挑戦に取り組む想いとは。

デジタルホールディングスは、グループ企業のシナジーを十二分に発揮するために、2021年4月にグループ全体のまとめ役「グループ戦略推進領域（GSP）」を新設した。高木良和は、その立ち上げメンバーのひとり。「より良い会社に成長させること」を目標に掲げ続けてきた彼が思い描く、これからのデジタルホールディングスの在りたい姿とは。

営業部長として活躍し、自他共に認める「オプトの営業の顔」であった東勇佑。そんな彼は、現在営業畑から離れ、パートナー企業である日本駐車場開発株式会社（以下、日本駐車場開発）へと出向。ダイレクトマーケティング本部長として、同社のDX推進を担っています。「営業もDXも、一番大切なのは愛」だと語る彼が大胆なキャリアチェンジに挑んだ理由とは。

2021年9月に社名を変更し新たにスタートした株式会社リテイギ。「すべての産業を、ともに再定義する。」というミッションには、これまで日本の産業を支えてこられた先人たちへのリスペクトが込められているという。業界の秩序やビジネスモデルに破壊をもたらす「ディスラプター」ではなく、業界や産業に対してサポーティブな「イネーブラー」であることを志す、彼らが目指すものとは。

コロナ禍の影響によってリモートワークの導入が進むなか、多くの企業が頭を悩ませている課題の一つが新人教育。オフラインであれば可能だった、細やかなケアが難しくなった今、コミュニケーション豊かな環境はどうやってつくればいいのか。そんな問いに真正面から向き合ってきたのが、2018年に新卒で株式会社オプトに入社した大堀貴久だ。2020年下期のベストトレーナー賞を受賞した彼が考える、withコロナの新しい人材育成のありたい姿とは。

株式会社オプトは、デジタルシフトによってECチャネルの最適化を支援する「ECパートナーサービス」の提供をスタートした。同事業の立ち上げを担ったのが、ECチャネル戦略部 部長の山岡 真士だ。なぜ、EC領域へと参入するのか。EC支援によって、誰を支えていきたいのか。インターネット広告黎明期から、16年間に渡ってオプトの新規事業開発を中心に手がけてきた彼が、この事業にかける思いとは。

広告代理の市場に「新しい基本」を創る。4月より、株式会社オプトの代表取締役社長に就任する栗本聖也が広告領域で掲げる新たなミッションだ。これまでデジタル領域を中心に、広告代理店として実績を積み重ねてきた同社がミッションを刷新した背景には、「これまでのビジネスモデルで、クライアントに真の価値を届けられているか？」という疑問があったという。そんな栗本に、これからの広告領域でめざすべき姿を尋ねた。

インターネット黎明期から、株式会社オプトの主力商品であり、オプトの急成長を支えた広告効果測定ツール「ADPLAN（アドプラン）」。その事業譲渡と新しい構想への舵きりを決断したのが、データテクノロジー部部長の岩本智裕です。オプトのテクノロジー領域を牽引してきた岩本は、市場の行方を見据え、独自のテック構想を描いてきました。岩本が予期するデジタルマーケティングの未来と、その構想に迫ります。

新規事業立ち上げ支援を強みとする、株式会社オプトインキュベート。伴勝也はこの組織で、管理業務から新規SaaS事業戦略の構想まで、幅広い業務に関わっています。経理の仕事からキャリアをスタートした伴は、経営に興味を持ち、MBA取得のための勉強を始めました。新規事業のハードルを下げ、どんどんチャレンジできる仕組みを提供したい、新規事業を進める人の力になれるような会社のCEOやCOOになり、世の中の新規事業担当者を助けたいと語る伴が、オプトインキュベートに参画した理由とは。そして世の中にどのような価値を提供していきたいのか。

株式会社オプトのブランドソリューション開発部で部長を務める、千島航太。ブランディングとダイレクトマーケティングを繋ぐことを目的に、デジタル広告とテレビCMを融合したマーケティング支援などを行っています。過去には自身が立ち上げた会社の幕引きを決断するなど、多様な経験を経て、今、オプトで新たな挑戦を続けています。そんな経験から生まれた「サステナブルな場づくり」への想いや今目指している姿について、話を伺いました。

国際的な広告祭で審査員を務めるなど、オプトを代表するクリエイティブディレクターの高田勝義。日本を代表するコピーライターである眞木準氏に師事してキャリアをスタートさせ、大手広告代理店などで経験を積んできました。そんな高田が株式会社オプトに入社した理由とは？高田が考える広告コミュニケーションにおけるデジタルの可能性、そしてこれからの広告の在り方に迫りました。

株式会社オプトにて、LINE戦略部の部長を務めながら、2020年4月に新設した「LINE Innovation Center（LIC）」の副センター長を兼任する早田翼。LIC設立の元になったのは、「LINE社と共にイノベーションを起こすことで、お客様により新しい価値を提供していける」という想いでした。LINE社にとって唯一無二のパートナーとなるために、早田が力を入れたこととは。LINEという巨大プラットフォームとの繋がりがあるからこそ、実現できることとは。

株式会社オプトのソーシャルメディアマーケティング部で、主に企業のSNS活用支援を行っている鵜ノ澤直美。中学生の頃からSNSを利用し、独自の分析やお客様への支援を重ねて、業界でも認知されるSNSコンサルタントとなった彼女の歩み、そしてその先に見るキャリアイメージを伺いました。

株式会社オプトの上席執行役員として、マーケティング事業を管掌する前村真之介。デザイナーとしてキャリアをスタートした後、当時業務提携をしていた電通に出向し、プランニング業務に従事するなど、活躍の幅を広げてきました。自身の好奇心を元にキャリアを築いてきたと話す前村が、今最も関心を持っていることとは。そしてオプトのマーケティング事業を担っていく上で、力を注いでいくこととは。

株式会社オプトの第2営業部で部長を務める恵下麻理子は、もとは福岡営業所の立ち上げメンバーとして採用され、オプトでのキャリアをたった一人の事業所でスタートさせました。プレイヤーとして、マネージャーとして、コツコツと経験を積みながら活躍のフィールドを広げてきた恵下。いま、自身を育ててくれたEC業界へのさらなる貢献をめざし、新たな挑戦をはじめています。

デジタルホールディングスのグループ執行役員を務める石原靖士。エンジニアとして就職、独立起業を経験した後、営業職で株式会社オプトに入社しました。常に意識しているのは、与えられた型にはまらず、物事の本質を理解して発展させていくこと。その姿勢は、新規事業や新組織の立ち上げにも活かされています。デジタルホールディングスがデジタルシフトを推進していく意義とは。そして、これから目指すデジタルシフトの形とは。