DIGITAL SHIFT BEATS

デジタルホールディングスグループでは、性別やバックグラウンドなどに関係なく、多様な人材が活躍できることを目指しています。「新しい価値創造を通じて産業変革を起こし、社会課題を解決する。」というパーパスを掲げる当グループにとって、多様性は新しい価値創造の源泉であり、DE&I（ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン）は、重要な経営戦略のひとつです。

当グループは、社員の43.8%（2023年7月時点）が女性であり、女性活躍は重要なテーマです。今年はデジタル・キャリア・カフェに加えて、女性社員の育成に関わるマネージャーを対象に「ダイバーシティマネジメント 女性社員育成研修」を実施しました。
社員の育成におけるマネージャーの役割を再認識し、女性のキャリアに関する特性や課題を、マネジメントする上司も共に学び、キャリアの伴走者となることで、包括的な女性社員の自己実現の支援を目的としています。
本記事では、参加者の声も交えながら研修の様子をレポートします。

本年のデジタル・キャリア・カフェの参加者（27歳前後の女性社員）を育成するマネージャー（当グループのマネージャー、部長）を対象に、ダイバーシティマネジメント女性社員育成研修（以下、本研修）を、2023年10月2日（月）、23日（月）にオンラインにて開催しました。今回は、株式会社Mentor Forから廣崎様、菊川様を講師にお招きし、講演いただきました。

株式会社Mentor For
廣崎 淳一
外資系企業にて30年の勤務経験。マイクロソフトおよびシスコシステムズにおいてCIO(情報担当役員)を務める。同時に、両社においてダイバーシティ&インクルージョンのスポンサーを務め、Great Place to Work選出に貢献。厚労省の「輝くテレワーク賞〜優秀賞〜」を取得した両社において働き方改革で導入、定着をリード。自身は20年以上前に二男が生まれた際に育休取得経験があり、その後も在宅勤務やワーケーションなどワークとライフの双方ともに犠牲にすることない「在り方」を実践。これまで、上記テーマにて100社以上に向けて講演。異文化コンサルティングファームの日本代表を経て現在は、株式会社Mentor Forパートナートレーナー、エグゼクティブコーチ・トレーナーとして活躍。

株式会社Mentor For
菊川 小百合
東京大学法学部卒業後、環境省に入省。厚生労働省出向も経験し、難病患者の医療費助成制度の法定化を実現。夫の転勤を機に石川県へ移住し、石川県庁に入庁。地方創生総合戦略・人口ビジョンの策定や県内自治体での戦略策定支援を行う。その後、株式会社Mentor Forに参画。法人研修や企画業務などを中心にリード。メンター・メンティのマッチング業務、また、行政連携プロジェクトも主導している。

女性社員の育成をする立場として知っておきたいこととして、ダイバーシティがなぜ必要といわれているのか、ダイバーシティにおける女性活躍推進の位置づけ、そもそも女性活躍、エクイティとはどのような状態かなどについて説明がありました。

女性活躍をはじめとしたダイバーシティを阻害する要因として、日本は性別役割意識（男性は仕事やリーダー的役割、女性は家事育児や補助的役割など）が根強い国であることや、男女における自信の差（自分の能力を男性は過大評価し、女性は過少評価する傾向にあること）など、女性特有の課題について講義がありました。

その後グループに分かれ、日々の育成課題についてどのように向き合うかをマネージャー同士で議論しました。議論の内容についてグループごとに発表した際には、今年から実施している1on1研修や日々のマネジメントでの経験、そして、今回の研修の女性特有の課題についてのインプットが生かされたようで、講師から「社員それぞれが抱える課題と向き合い対話する姿勢がマネージャーとして素晴らしい」との言葉を随所でいただきました。
続いて、上司と部下に分かれて実際に起こりうるシナリオに沿って1on1を行い、それをオブザーバーが観察し、互いにフィードバックをするというロールプレイを実施しました。
実施後には、「他のマネージャーがどのように1on1をしているかを知り、参考になった」「自分の言動や対話の方法についてのフィードバックをもらう機会がないため貴重な機会となった」という声がありました。
今回のロールプレイを通じて、関係性が構築できていない中で対話をすることがいかに難しいかを上司・部下の立場からそれぞれ実感し、普段からのメンバーとの関係構築の重要性を感じられる時間となりました。

本研修により、マネージャーにとって日頃からメンバーとの関係性を築くことの重要性や、女性の抱える特有の課題にどのように向き合っていくとよいかの心構えを実践的に学ぶ場となりました。さらに、女性活躍、ジェンダーエクイティの実現をするためには、組織全体で当事者意識をもって包括的に取り組むことが大切であることを再認識しました。

デジタルホールディングスグループでは、今後も、社員一人ひとりが自分らしく活躍できる環境づくりを進めてまいります。