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成長志向企業の事業成長をデジタルの力で支援する、株式会社デジタルホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 グループCEO：野内 敦、以下、デジタルホールディングス）は、働き方改革コンサルティングを提供する株式会社ワーク・ライフバランス（本社：東京都港区、代表取締役：小室 淑恵、以下、ワーク・ライフバランス社）主催の「オンライン父親学級」に、執行役員：VPの千島 航太が登壇したことをお知らせいたします。

■ 登壇内容詳細
ワーク・ライフバランス社は、「男性育休推進研修・定額制サービス^（※1）」の一環として、「オンライン父親学級」を、サービス導入企業に属するプレパパ、プレママ（父親や母親になる前の方の呼称）及びそのパートナーに対して、全編オンラインで年4回実施しています。育児休暇取得に関する心理的負担・不安の解消を目的とし、育児休暇中の過ごし方に関する具体的な情報やコツ、業務の引き継ぎ方法や育児休暇に関するよくある誤解などを情報共有・情報交換する場として設計されています。オンライン父親学級では、参加者同士のチャットを通じた交流の時間も設けられており、毎回400名以上の参加者の知識が集まる場となっています。
「オンライン父親学級」のなかで、千島よりチャイルドケア休暇^（※2）を有給休暇とあわせて約1ヶ月半取得した経験をテーマに登壇しました。周囲の経験者に話を聞き、育児休暇中の過ごし方について検討したことや、引継ぎにあたり、お互いにサポートしあえる環境づくりの重要性を感じたことなどを話しました。

 
ワーク・ライフバランス社のプレスリリースはこちら：
https://work-life-b.co.jp/20240527_2853321.html

■ デジタルホールディングスグループにおける男性育休推進の取り組み
デジタルホールディングスグループでは、ワーク・ライフバランス社の「男性育休100%宣言^（※3）」への賛同や、グループ独自の「チャイルドケア休暇」の導入に取り組んだ結果、2023年度の男性育児休暇取得率^（※4）が84.3%となり、2年間で約2倍（2021年度42.4％）に増加しました。さらに、2023年度の男性育休取得者は27名（取締役2名 /管理職^（※5）9名/メンバー16名）、平均取得日数29.9日^（※6）と、男性育休に対する認知と取得文化が浸透してきています。
また、男性育休等取得者を対象に、チャイルドケア休暇が必須取得であることについて質問したアンケートでは、取得前と取得後で、「大賛成」と回答した割合が71.4%から84.0%と増加するなど、実際にチャイルドケア休暇を取得することで、必須取得とすることに対するポジティブな変化もみられました。

■ 登壇者プロフィール

株式会社デジタルホールディングス  執行役員：VP 千島 航太
2007年オプトに入社。メディアプランナーとして各業界を担当した後、モバイル開発部部長、2014年には株式会社グルーバー代表取締役に就任。2018年以降オプトとグルーバーの合併を機に、ビジネスディベロップメント部部長、ブランドソリューション開発部部長、2021年には執行役員を務める。
2022年以降オプト取締役、兼デジタルホールディングス グループ戦略部、事業統括部部長を経て、
2024年3月よりデジタルホールディングス執行役員VPに就任。

■ 執行役員：VP 千島コメント
役職者である自分自身が、率先して男性育休を取得することが、自社だけでなく社会にも意義があると考え、育児休暇を取得しました。
ワーク・ライフバランス社主催の「オンライン父親学級」に登壇し、プレパパから育児経験者まで、さまざまな方が集い、情報交換をすることは、不安や悩みを解消し、相互に知識を深化させることができる素晴らしい取り組みだと感じています。
当社では日頃から、顧客の事業成長や、生産性向上を支援しています。そのような支援の先に、働く人一人ひとりの豊かな時間の創出があることも再認識できました。

デジタルホールディングスグループでは、引き続き性別を問わず、働きがいを求める社員が環境や制約を理由に諦めることがないよう必要な制度整備や、職場環境整理に努め、パーパス「新しい価値創造を通じて産業変革を起こし、社会課題を解決する。」の実現に向けて、グループ一同邁進してまいります。