日本全国の企業のデジタルシフトの実現を支援する株式会社デジタルシフト(本社:東京都千代田区、代表取締役社長CEO:吉田 康祐、以下、デジタルシフト社)は、オンラインセミナー『米国サーチアワード受賞 SEOプラットフォーム「seoClarity」実践講座』を、本年12月16日(木)に開催いたします。本セミナーでは、デジタルシフト社のコンサルタントが実際に利用している、2020年に米国サーチアワード(※1)を受賞したSEOプラットフォーム「seoClarity」を活用した、SEO施策の実践方法について詳しく解説いたします。
■ セミナー開催の背景
企業のマーケティング活動において、デジタル上で消費者との接点を構築していく必要性と緊急性は、益々高まっています。なかでも、消費者の疑問や興味・関心に対して、関連性の高い適切な情報を提供し、消費者を購買などのアクションへ導くコンテンツマーケティング、およびSEO施策が、潜在顧客に対して企業のサービス・商品をアピールできる手法として、改めて注目されています。
特に、近年Googleの施策は目まぐるしく変化しており、本年3月にはモバイルファーストインデックス(※2)へ完全移行し、本年5月には検索アルゴリズムにコアウェブバイタル(※3)が導入されています。また、検索アルゴリズムの大幅な改善を目的に実施されるコアアップデートも3度発表されるなど、本年はSEO市場において、もっとも激しく変化した1年であったといっても過言ではありません。このような大きな変化に加え、年間100回以上にもわたる小規模なアップデートについてもモニタリングし、常に最新情報に意識を向け続ける必要性を考えると、今後SEO施策担当者にかかる負担がさらに大きくなっていくことが予想されます。
その一方で、SEO施策を熟知した人材の採用は難しい、コンサルティングを依頼する費用が捻出できないといった企業の課題が浮き彫りになっており、SEO施策を十分に講じ続けるための新たな選択肢が必要となっています。このような状況をふまえ、本セミナーの企画・開催に至りました。
本セミナーでは、テクノロジーを活用することによる、WEBサイト観測時間の短縮や分析精度の向上など、SEO施策の品質を効率的に高めていくためのノウハウをお伝えいたします。当日は、多くのエンタープライズSEOツールが販売されている米国においてもトップクラスのシェアを誇り、弊社コンサルタントも利用する「seoClarity」を用いた計測手順や分析方法を、実際の画面をお見せしながら実戦形式で解説いたします。
デジタルシフト社は、2014年より日本国内で唯一、seoClarity社と業務提携を締結しており、月額10万円からサービスを提供しております。なお、本セミナーにご参加いただいた皆様には、「seoClarity」の利用が1ヵ月間無料となる参加特典もご用意しております。皆様のご参加を心よりお待ちしております。
■ セミナー詳細
【主 催】 株式会社デジタルシフト
【日 時】 2021年12月16日(木) 14:00~15:00
【参加費】 無料
【定 員】 30名(申し込み多数の場合は抽選とさせていただきます。)
【申し込み期限】 12月15日(水)
【申し込み方法】 以下のページよりお申し込みください。
https://opt.zoom.us/webinar/register/WN_-fR0l7bSSluv-ji35tT78g
<プログラム>
<seoClarityとは>
自社・競合サイトに関する検索状況や表示順位状況、リンク情報など、SEOに関わるデータを蓄積・解析する世界トップクラスのエンタープライズSEOプラットフォーム。全世界の3,500以上のブランドで活用されており、最新のサイトチェックテクノロジーでサイトのエラーチェックを安定的・継続的に実施できる機能など、テクニカルSEO(※4)に関する優れた機能を有する。
<申し込みにあたっての注意事項>
・本セミナーは「Zoom」にて実施いたします。当日は、インターネット環境をご準備いただき、PC・スマートフォン・タブレットから「Zoom」を利用してご参加ください。事前にZoomアプリをダウンロードし、接続テストサイト(https://zoom.us/test)にて接続性に問題がないかご確認ください。セミナー開始時間の5分前よりログイン可能です。
・申し込み多数の場合は抽選とさせていただきます。予めご了承ください。
・視聴用URLは、当選された方にのみ、申し込みフォームへご記入いただいたメールアドレス宛に、前日までにご案内いたします。
・本セミナーは、サービスの安定運用に万全を尽くしておりますが、お客様のインターネット環境や回線状況により再ログインが必要になることや、画面がフリーズしご視聴いただけない場合もございます。予めご了承ください。
・内容は予告無く変更される場合があります。予めご了承ください。
・申し込みフォームにご記入いただいた個人情報につきましては、セミナーに関するご案内の他、当社プライバシーポリシーにて定める目的以外に、お客様の許可なく利用することはいたしません。また、申し込み情報をお送りいただいたと同時に、当社のプライバシーポリシーに同意いただいたものとみなします。
当社プライバシーポリシーについては、以下を参照ください。
https://digitalshift.co.jp/privacy_policy
■ 登壇者プロフィール
株式会社デジタルシフトUXグロース2部
須田 希実
2007年に美容業界からIT業界に転身後、大手エステポータルサイトのマーケティングに携わる。大手サイトを中心に数多くのサイトのSEO施策を支援し、収益の向上に貢献。業界歴は10年以上となり、主に女性系メディアを得意分野とする。
株式会社デジタルシフトUXグロース2部
鈴木 克芳
これまで10年以上、IT・WebにかかるBtoBビジネスのマーケティング・コミュニケーションに従事。2014年より、当時のクロスフィニティ株式会社に入社。seoClarityのローカライズを担うなど、seoClarity社とのパートナーシップを推進。seoClarity社の提唱するサーチユーザーエクスペリエンスやデータドリブンSEOの普及に尽力。
※1 米国サーチアワード
米国サーチアワード(US Search Awards)とは、米国内におけるPPC、SEO、およびコンテンツマーケティングの最高峰を称えるものであり、応募者の検索業界での業績と進歩が評価される。各賞の受賞者は、SEO業界の専門家のパネルによって実施される厳格な審査プロセスに基づいて決定されている。
seoClarityは、2020年度の同アワードにおいて、何百もの主要な検索プラットフォーマーやデジタルエージェンシー、SEOコンサルタントの中から【ベストSEOソフトウェアスイート部門・銀賞】に選出。
※2 モバイルファーストインデックス
Googleによるインデックス登録や表示順位決定において、PCサイトではなくスマホサイトの評価を基準にするという検索アルゴリズムの方針転換のことであり、モバイルファーストインデックス(Mobile First Index)の頭文字よりMFIとも言われている。2018年3月26日に発表されて以来、初期フェーズにおいては、適用しても検索結果の表示ランキングに影響がないサイトを中心に段階的な移行が進められていたが、2020年3月よりすべてのサイトに対して適用することが発表されている。
※3 コアウェブバイタル
ユーザー体験(UX)の向上のためにGoogleが提案する検索ランキングの指標であり、①LCP(Largest Contentful Paint):読み込み速度、②FID(First Input Delay):初回入力までの遅延時間、③CLS(Cumulative Layout Shift):ページコンテンツの視覚的な安定性、という3つの要素で構成されている。Googleは、これらの指標を検索順位決定に関連するページエクスペリエンスシグナルとして、2021年6月中旬より段階的に導入することを発表している。
※4 テクニカルSEO
Googleをはじめとする検索エンジンが求める技術要件を満たすことで、自然検索における表示順位の改善を目指す手法のこと。サイトを構築する方法や消費者へ伝達する方法など、内部的な側面を包括したもの。主要な要素としては、クロールのしやすさ、検索エンジンのインデックスの適切性、その他のページの表示に関連する項目や、サイトの構造に関する項目などがある。
【株式会社デジタルシフトについて】
株式会社デジタルシフトは、日本全国の企業のデジタルシフトの実現を支援するため、グループ企業のアセットを掛け合わせるとともに、独自のサービスを開発し、企業のデジタルシフトに必要な経営資源(ヒト、モノ、カネ、情報)をワンストップで提供することで、日本企業および日本経済がさらなる発展を遂げるためのエンジンとなります。
■会社概要
設立年月 :2020年4月1日
資本金 :4.7億円
代表者名 :代表取締役社長CEO 吉田 康祐
本社所在地:東京都千代田区四番町6番 東急番町ビル
事業内容 :デジタルシフトに関わる各種支援事業
URL :https://digitalshift.co.jp/
■本件に関するお問い合わせ
株式会社デジタルシフト
Tel:03-5745-4649 E-mail:info@digitalshift.co.jp
■報道に関するお問い合わせ
株式会社デジタルホールディングス 広報担当:小村
Tel:070-3192-5504 E-mail:pr@mg.digital-holdings.co.jp