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「デジタルで、この国の新しい基本をつくる。」をミッションに掲げ、顧客の事業成長に伴走する株式会社オプト（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 CEO：栗本 聖也、以下、オプト）は、プロモーション活動における広告配信の純増効果を可視化できる、統計学を用いた新たな広告評価ツール「Geo Analysis」を開発いたしました。

■「Geo Analysis」開発の背景
近年、メディアの多様化により、企業のプロモーション活動においてはオンライン・オフライン問わず、費用対効果の高いメディアを見極め、より効果的・効率的な施策を実現できるかが課題となっています。そのような状況のなか、当社においてはお客様から「プロモーション活動における最適な予算配分を実現したい」「マスメディアを含めた認知施策の具体的な成果を可視化したい」などのご相談をいただいています。
そこで、この度オプトでは、統計学を用いた新たな広告評価ツール「Geo Analysis」を開発いたしました。

■「Geo Analysis」の特徴と実現できること
「Geo Analysis」は、広告を配信した地域と配信していない地域のユーザー行動を踏まえ、配信した地域の広告による純増効果を統計的に分析する手法です。
従来のブランドリフト調査（※1）のように、ユーザー意識の可視化にとどまらず、ユーザーがどの広告をきっかけに行動したのかなど、各広告における費用対効果の算出が可能です。

また、本施策はオンライン広告のみならず、オフライン広告（※3）も含めた分析が可能です。売上に対する各プロモーション施策の成果を数値化できるため、過去の分析結果に基づいた費用対効果の高い予算配分に向けた施策の実行が可能となります。

■「Geo Analysis」を活用した事例
CASE1：動画広告の効果をTVCMと比較

＜課題＞
TVCMだけでは若年層にリーチしづらくなってきているため、他メディアの検討をしたいが、広告効果の比較ができない。

＜実施内容＞
「Geo Analysis」を用いて、動画広告とTVCMの効果を比較。広告を配信しないエリアを非配信エリアとして設定。広告を配信しなかった場合の推定値を「Geo Analysis」にて算出し、配信エリアと非配信エリアの申込数の変化を比較し、純増した申込数を可視化した。

＜効果＞
動画広告の純増数を可視化し、TVCMの広告効果と比較。動画広告のほうが、より安価に申込数の増加に寄与していることから、費用対効果が高いことがわかった。

CASE2：動画広告による他プロモーション施策への影響を可視化 
＜課題＞
動画広告による他プロモーション施策への影響を可視化できていないため、適切な広告の効果検証ができない。

＜実施内容＞
動画広告の配信エリアにおける他のプロモーション施策の成果を抽出。「Geo Analysis」を使い、動画広告の非配信エリアと比較した純増効果、および他プロモーション施策への影響を可視化した。

＜効果＞
動画広告を配信することで、SEM（※4）や比較サイト（※5）に対する動画広告の効果が高いことがわかった。

オプトでは、これまで培ったデジタルマーケティングの知見とノウハウを基に、お客様のプロモーション効果の向上を支援いたします。
今後は、広告施策の事後評価に留まらず、広告の配信中においても純増効果が認められた時点でプロモーション活動に反映し、よい早い段階でPDCAを実施することで、より費用対効果の高い広告運用を実現してまいります。