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デジタルシフトをリードする Innovation Agency 株式会社オプト（本社:東京都千代田区、代表取締役社長CEO:金澤 大輔、以下オプト）は、デジタルシフトを推進したい企業の経営者や担当者を対象に、オンラインセミナー「いま求められるデジタルシフトの実行力～WithコロナとAfterコロナにおけるビジネスプロセスの変革～」を、本年5月28日（木）に開催いたします。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）（以下、新型コロナウイルス）の感染拡大を受け、企業はデジタルを活用したビジネスモデルを早期に構築する必要に迫られています。一方、その必要性を感じながらも、具体的にどのように進めるべきか、模索されている企業の経営者や担当者の方も多いのではないでしょうか。

そこで、本セミナーでは、レガシー企業のデジタルシフトを阻害する要因とその解決に向けた糸口を、大手金融業界における顧客接点のデジタルシフト事例を通しご紹介してまいります。皆様のご参加を心よりお待ちしております。

■プログラム

14：00～14：15

開催のご挨拶　いま企業が取り組むべきデジタルシフトとは
　株式会社オプト　代表取締役社長CEO　金澤 大輔

14：15～15：00

大手企業におけるデジタルシフト実践事例
レガシー企業のデジタルシフトを阻害する要因とその解決に向けた糸口
　株式会社オプト　執行役員　石原 靖士
　株式会社オプトデジタル　代表取締役　野呂 健太

15：00～15：30

質疑応答 ※終了後、アンケートご記入にご協力ください。

■セミナー詳細
【主催】株式会社オプト
【日時】2020年5月28日（木）14:00～15:30
【定員】300名　※定員になり次第締め切りとさせていただきます。予めご了承願います。
【参加費】無料（事前登録制）
【申込み方法】以下のセミナーページからお申込みください。
　お申込みURL：https://peatix.com/event/1493436/

＜注意事項＞

• 本セミナーは「Zoom」にて実施いたします。事前にZoomアプリのダウンロードおよび、接続テストをテストサイト（ https://zoom.us/test ）にてご確認ください。（セミナー開始時間の15分前よりログイン可能）
• 申し込み多数の場合は抽選とさせていただきます。予めご了承ください。
• 視聴用URLは、当選された方にのみ、申し込みフォームへご記入頂いたメールアドレス宛に、前日までにご案内いたします。
• 当日は、インターネット環境をご準備頂き、PC・スマートフォン・タブレットからご参加ください。
• 当セミナーは、サービスの安定運用に万全を尽くしておりますが、お客さまのインターネット環境や回線状況により再ログインが必要になることや、画面がフリーズしご視聴いただけない場合もございます。予めご了承ください。
• 広告代理店等、同業他社様のご参加はご遠慮いただいております。予めご了承ください。
• 申し込みフォームに入力いただいた個人情報につきましては、セミナーに関するご案内の他、当社プライバシーポリシーにて定める目的以外に、お客様の許可なく利用することはいたしません。また、申し込み情報をお送り頂いたと同時に、当社のプライバシーポリシーに同意頂いたものとみなします。
• 当社プライバシーポリシーについては、以下を参照ください。
  https://www.opt.ne.jp/privacy/

■登壇者プロフィール

野呂 健太
株式会社オプトデジタル 代表取締役

大学院卒業後、2011年株式会社NTTドコモに入社。経営企画部門にて事業計画立案に携わる。その後dポイントの立ち上げ、プロモーションを経験。2017年より損害保険ジャパン日本興亜株式会社（現：損害保険ジャパン株式会社）にて新規サービス創出に取り組み、「LINEによる保険金請求サービス」「SOMPO AI修理見積」においてプロジェクトリーダーとして企画を立ち上げる。その他在籍3年弱で約20のプロジェクトを世に送り出す 。2020年、株式会社オプトデジタルの設立とともに代表取締役に就任。（現任）

石原 靖士
株式会社オプト 執行役員 兼 株式会社オプトホールディング グループ執行役員

2003年、旧ソフトバンクIDC株式会社に入社。ネットワークエンジニアとして従事した後、2006年に株式会社オプト（現：株式会社オプトホールディング）入社。営業、マーケティング職を経て、2010年にWebマーケ会社の株式会社デジミホ（旧オプトグループ）の取締役に就任。SaaS系の新規事業を立ち上げ・グロース後、事業売却。2015年にオプト執行役員に就任し、エンジニアとクリエイティブの組織を拡大。2019年4月、オプトグループ執行役員に就任し、レガシー業界のデジタルシフトを狙った、顧客との共同事業開発を推進中。

以上